初めてパパの予習帳 vol.2「職場の働き方制度を確認しよう」
初めてパパの予習帳 vol.1「妊娠後のスケジュールを理解しよう」の通り、妊娠後は検診や手続きなど平日の予定も増えます。
「妊婦検診に一緒に行きたいけど休みが取れない…」という方も多いのではないでしょうか。
分かる。なんだか急に休みを取るのは気が引けて…
病院の検診や市役所の手続きって、平日しか行けなくて仕事が忙しいと、夫である私たちは全く参加できないですよね。産後はもっと時間が必要になるのにどうしよう。
そんな人こそ、この機会に職場の働き方制度を確認して働き方・休み方を見直しましょう。
うちの会社に制度なんて…と思うかもしれませんが、昨今の働き方改革の影響もあり、多く企業に制度が導入が進んでいます。制度はあるのに、多くの人が知らない・理解していない場合があります。
- フレックスタイム制
- スライドワーク
- テレワーク、在宅勤務
- 有給休暇（時間給）
- 育児休業
この記事では、働き方制度の便利な活用法を紹介します。ぜひ制度駆使してちょっと便利な働き方をしちゃいましょう！
目次
妊娠後職場に確認すべき制度1：フレックスタイム制
フレックスタイム制とは、一定期間（精算期間）の総労働時間を決め、その中で労働者が毎日の労働時間を決める制度です。
例えば、「1ヶ月の労働時間を7.5時間×20日=150時間、1日あたりは何時間でもいいから自分で管理してね。」というものです。
私の会社はフレックスタイム制を導入しています。10時〜15時をコアタイム（出勤しなければ行けない時間）と決め、その前後7時から22時を勤務可能時間です。
フレックスタイム例：朝遅く出る
妻がつわりの時、通勤前の体調調整が本当に大変そうでした。
出勤時間を少し遅く設定することで、サポートが可能です。
フレックスタイム例：すごく長く働く、すごく短く働く
用事がある日は短く働く、空いている日は長く働くという調整が可能です。
私は検診の日に短時間勤務することで、丸1日休むことなく検診に参加できました。
妊娠後職場に確認すべき制度2：スライドワーク
スライドワークとは、勤務時間を前後に「スライド」することができる制度です。フレックスタイム制と似ていますが、多くの場合事前に1ヶ月、1年単位で勤務時間を設定します。
スライドワークの例は、以下のような場合です。（通常定時が「9:00–17:30」の場合）
- 夕方に子供のお迎えに行きたいから「7:30–16:30」で働く
- 朝、勉強会に参加したいから「10:00–18:30」で働く
毎日決まった予定がある人は、スライドワークを活用してみるとよいでしょう。朝活にも便利かも。
妊娠後職場に確認すべき制度3：在宅勤務、テレワーク
在宅勤務とは、会社に出勤せず自宅で労働する勤務形態です。昨今の働き方改革の取り組みの中で導入する企業が増えてきています。
在宅勤務のメリットは、なんといっても通勤がないこと。定時に勤務が終わり、定時に自宅で「ただいま〜」です。
また出勤がないので、フレックスタイムと組み合わせると朝のより早い時間から勤務することも可能です。
うちの会社でも、在宅勤務、リモートワークの利用が推奨されています。仮想デスクトップ（会社のPCに自宅のPCから接続する）の整備が行われました。
在宅勤務、フレックスタイムを組み合わせた例
先日、在宅勤務とフレックスタイムを組み合わせてこんな勤務日がありました。柔軟に働かせてもらえるのは嬉しいことです。
妊娠後職場に確認すべき制度4：有給休暇
みなさまお馴染み有給休暇。どんな使い方ができますか。
私の会社は全日休、午前休、午後休、1時間休と休暇単位を選択できました。
妊娠後は妻のつわり、検診、公的機関手続きなどの時間をフレキシブルに使いたくなります。上記のフレックスタイム制と合わせて自由に使えると嬉しいですね。
妊娠後職場に確認すべき制度5：育児休業
最後に、産後に向けた一番重要な制度です。
育児休業とは、労働者が子の誕生から原則1歳までの間休業できる制度です。1歳に達した時点で保育園に入れないなど事情がある場合1歳6ヶ月まで、さらに1歳6ヶ月の時点で同様の場合最長2歳まで延長できます。
休業中は会社から給与は支給されません。しかし、雇用保険から育児休業給付金を受け取ることができます。
さらに育児休業中は、社会保険料が免除されるため、手取りの収入は約8割程度受け取れるようです。
私の会社は育児を推進しており、法令より長い最長3年を育児休業の期間としています。ただし、育児休業給付金の給付期間は法令で決まっているため、その給付期間を超えた際は給付されないので注意が必要です。
詳しくは、別のページでまとめています。
おまけ：フレックスタイムやテレワークは実際どの程度導入されているの？
フレックスタイムやテレワークは、どの程度の企業に導入されているのでしょうか。
日本における働き方制度の導入はいまだ黎明期といえますが、自分の会社に何の制度があるかは正確に確認し、活用していきましょう。
フレックスタイムの導入
全体で5%前後、1,000人以上の企業では23.6%が導入しているようです。
しかし、導入企業でも利用率は全体で7.9%、1,000人以上の企業で14.0%。まだまだ利用が進んでいない現状です。
変形労働時間制の種類別（複数回答）にみると、「１年単位の変形労働時間制」が 33.8％（同34.7％）、「１か月単位の変形労働時間制」が 20.9％（同 23.9％）、「フレックスタイム制」が5.4％（同 4.6％）となっている。
厚生労働省｜平成29年就労条件総合調査
テレワークの導入
全体で10%前後、300人以上の企業では20.4%が導入しているようです。
しかし、導入企業でも利用者の割合は10%未満であり、こちらもまだまだ利用が進んでいない現状です。
企業のテレワークへの取組は従業員規模の大きい企業ほど進んでいる傾向がある。テレワークを導入済みの企業は従業員数100人以下では数%程度であるが、301人以上の企業では20.4%であった。
総務省｜平成29年版 情報通信白書
まとめ：サラリーマンでも職場の働き方・休み方制度をフルに活用しよう。
いかがでしたか。「制度は聞いたことはあるけど、使ったことがない」という人、この機会に詳しく調べて使ってみましょう。
- フレックスタイム制
- スライドワーク
- テレワーク、在宅勤務
- 有給休暇（時間給）
- 育児休業
私も今まで「決まった時間に決まった場所で働く」と漠然と思っていましたが、いざ制度を活用してフレキシブルな時間の使い方ができると、本当に快適でやみつきになります。
今後のためにも、働き方を一度見直してみてはいかがでしょうか。
次回は、vol.3「男性育休、3週間だけ育児休業を取得した夫が期間、給与、仕事の心配を解消するよ」をぜひご覧ください。
