妊娠がわかってとても嬉しい中、それでも気になるのはお金の話。初めてのことでどれくらいの金額を準備しておけば良いのか、不安になると思います。
出産、妊婦検診、入院っていくらぐらいかかるの？
補助金があるって聞いたけど実際払うのはいくらなの？
もっとも低い金額の場合、出産費用が45万円、検診・通院が15〜25万円です。
しかしそれが各種補助金で
出産費用：45万円→ほぼ0円
検診費用：15〜25万円→ほぼ0円
となります。物入りのタイミングでの補助、とても助かりますね。
※この記事では、出産、検診費用を最低限の金額で紹介します。
そこで今回は出産に関わるお金・費用とその補助金についてご紹介します。少しでも具体的にイメージしていってください。
目次
出産にかかる費用
出産費用とは、出産時の分娩および出産後の入院（約5日間）の費用です。
病院、分娩方式、入院形態によって金額が異なります。
| 分娩形式 | 費用 |
|---|---|
| 自然分娩 | 40〜45万円 |
| 無痛分娩 | 60万円〜 |
| 帝王切開 | 自然分娩＋α（保険適応） |
| 高級な産院 | 100万円 |
上記の出産費用が発生しますが、健康保険から「出産育児一時金」として42万円分補助されます。
出産のための補助金：出産育児一時金
出産育児一時金とは？
| 概要 | 出産・分娩費用の補助金 |
|---|---|
| 支払い元 | 健康保険 |
| 金額 | 赤ちゃん1人につき42万円 |
| 支払い時期 | 退院時（直接出産費用から天引き） |
出産費用は、42万円分の補助金が支払われます。そのため、（出産費用 – 42万円）が実際に負担する金額です。
自然分娩で費用が増えなければ負担は0円ですが、無痛分娩や高級な産院だと、その分費用負担は増えます。分娩スタイル、産院はとても大切です。費用や待遇を加味して、夫婦でよく相談しましょう。
出産育児一時金の受け取り方法
出産育児一時金の受け取りはいくつかの方法があります。
直接支払制度
出産する方の代わりに、産院が直接請求と受け取りを行います。産院が42万円受け取るので、実際の出産費用との差額を窓口で支払うだけです。
受取代理制度・直接請求
上記、直接支払制度が基本ですが、導入していない病院ではこうした手段が取られることもあります。
妊婦健診にかかる費用
健診費用とは、妊娠がわかってから出産までに行う妊婦健診の費用です。
こちらも保険適応外であり、1回あたり5千〜1.5万円かかります。妊婦健診は約15回あるので15〜22.5万円です。
健診のための補助金：妊婦健康診査受診票（補助券）
妊婦健診は多くの場合、市区町村から「妊婦健康診査受診票（補助券）」が貰えます。規定の回数（筆者の区では14回）は安価に健診できる仕組みです。
妊婦健康診査受診票（補助券）とは
| 概要 | 妊婦健診代の代わりになる券 |
|---|---|
| 発行元 | 市区町村などの自治体 |
| 金額 | 各回5千〜2万円分×14回（自治体による） |
| 発行時期 | 妊娠がわかって母子手帳を貰うとき |
妊婦健診費用は、各回の受診票として補助券が渡されます。母子手帳を受け取るときに自治体から支給されますので、わからないことがあれば担当職員によく確認してみましょう。
妊婦健診に実費が発生するケース
回数超過や任意の検査
自治体規定の回数をこえた健診や任意の検査は、受診票の対象外で費用が発生します。保険適応外でやや高額になるケースもあります。
妊婦健康診査受診票を貰うまでの通院
母子手帳をもらえるまで、つまり妊娠が確定するまで（多くの場合は心拍確認するまで）の通院は実費です。赤ちゃんを確認できるまでは、約1万円（保険適応外）の費用がかかるので理解しておきましょう。
その他：企業や労働組合から支払われる祝い金
| 概要 | 会社や労働組合からもらえる祝い金 |
|---|---|
| 支払い元 | 労働組合等 |
| 金額 | 1〜5万円（組織により規定） |
| 支払い時期 | 産後2ヶ月程度あと |
会社や労働組合から祝い金が出る場合もあります。これらは会社や組織ごとに定まっているため、自分の組織に該当の仕組みがないか、よく確認しておきましょう。
まとめ：出産費用は保険や自治体の補助があるよ！自己負担を理解しよう
出産には大きな費用がかかりますが、健康保険や自治体からの補助で自然分娩の場合はおおむね0円になります。ただし、分娩方式、健診、入院などが増えた場合、上記以外の費用も発生します。産院のサイトなどもよく確認し、準備しておきましょう。
現在では、無痛分娩やこだわりの産院など出産の仕方も様々です。ぜひ費用面も含めてパートナーと一緒に検討してみてください。
